減価償却累計額

減価償却累計額とは

減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく、英:Accumulated depreciation)とは、減価償却の記帳方法として間接法をとった場合において減価償却費を計上する際に用いる評価勘定です。

※間接法とは固定資産を直接減らすのではなく、減価償却累計額を計上し、これまでの償却額の合計を表示する方法です。

対して直接法とは固定資産から減価償却費を直接差し引き、貸方に固定資産勘定を記入します。そのため帳簿価額は固定資産の残高を表示する方法です。

1年ごとの減価償却費の計算方法

定額法・・・減価償却費=取得価額×耐用年数に応じて定められた定額法の償却率
定率法・・・減価償却費=前期末の帳簿価額(取得した年は取得価額)×耐用年数に応じて定められた定率法の償却率

償却率については国税庁HPをご参考にしてください。

計上時期

間接法で減価償却費を計上したときです。

主に以下のような相手勘定があります。

  • 減価償却費
    減価償却費を計上したとき
  • 工具器具備品
    減価償却を終えてない備品などを除却したとき
  • 機械装置
    減価償却を終えてない機械などを除却したとき

ほかにも多数あります。

 

(1)耐用年数5年の備品10万円を定額法で計算し、減価償却費2万円(=10万円×0.2)を計上したとき

借方貸方
減価償却費2万円減価償却累計額2万円

(2)耐用年数5年の備品10万円を定率法で計算し、減価償却費2万5千円(=10万円×0.5)を計上したとき

借方貸方
減価償却費2万5千円減価償却累計額2万5千円

(3)(2)の減価償却を終えてない備品(取得価格10万円)を廃棄した

借方貸方
減価償却累計額2万5千円工具器具備品10万円
固定資産除却損7万5千円--

減価償却費

どちらも減価償却を処理し、減価償却累計額は今まで計上してきた減価償却費の累計額ですが、単年度の減価償却費のことです。